年齢を重ねたら性とどう向き合うといいか。医師の和田秀樹さんは「ある調査で『最高のセックスを経験した』と回答したのは、60代が最も多かった。しかしながら、欧米では閉経後の多くの女性がホルモン補充療法を受けているなかで、日本ではわずか数％と先進国の中では ...

出費を抑えつつ、快適に暮らすにはどうしたらいいか。世界中を旅するYouTuberの森翔吾さんは「東京で家族4人が生活する場合、年間の生活費は約600万円かかる。しかしロシアの田舎町では月収10～15万円の収入があれば、充分暮らしていける」という――。

先日“今どきの20代は半数近くがパナソニックを知らない”という新聞記事（日本経済新聞25年2月17日付）を読んで、衝撃を受けました。高度経済成長を主導し、我々の世代では知らない者はいなかった日本の大企業が、海外はおろか国内でも急速にブランド力を失って ...

50歳以上が受け取る「ねんきん定期便」には将来受け取る、年金見込み額が表示されている。しかし、この金額はあくまで額面でしかない。Money＆You代表取締役でマネーコンサルタントの頼藤太希さんは「年金の手取額は2000年以降、25年間減り続けている。年金受給者は3つの制度で自助努力をしたほうがいい」という――。

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マンション価格の高騰が続いているため、割安感のある築年数の長い中古マンションを買って、リノベーションする人、リノベーション済みのマンションを買う人が増えている。住宅ジャーナリストの山下和之さんは「リノベーション済みの物件を買うのがいいのか、自分でリノ ...

とはいえ、コンビニ市場全体は近年やや頭打ちの傾向が見られる。店舗数は全国で5万7000店を超え、立地の飽和感も強まりつつある。出店余地の乏しさや人手不足、物流負担の増加といった課題に直面し、店舗の純増数も鈍化している。

「物流の2024年問題」をきっかけに「トラックが足りない」という物流クライシスが生じている今、日本郵便が自社の穴埋めを行うトラック（協力会社）をかき集めれば、「日本郵便が行政処分を受けたあおりで、ウチはトラックが手配できない」というさらなるトラック輸 ...

しかし、少子高齢化が進行していくなか、世代間・高齢者間の公平を図るために2005年に廃止となりました。またこのタイミングで「公的年金等控除」の金額も縮小。これにより税金・社会保険料が増え、手取りが減りました。

2000年に介護保険制度がスタートしたことにより、介護保険料の徴収がはじまりました。介護保険料は、40歳以上の人が支払うルールですので、年金生活者も負担します。年々、介護保険料の水準は高くなってきています。

出生率の低下要因としてそれよりもはるかに問題なのは未婚率の上昇です。男性の場合、50歳の時点での未婚割合は1980年には3％未満でしたが、その後、一貫して上昇を続け、2020年には28％を超えています。

実際、最近結婚したカップルに質問すると、知り合ったきっかけがマッチングアプリだという人の割合は増えています。政府によればネットで知り合って結婚したカップルの4組に1組がマッチングアプリがきっかけだという話です。